【2023年】仮想通貨/ビットコインの買い時はいつ？分析方法はある？過去の暴落から今後の価格予想まで徹底解説

2024-03-14

ビットコインの買い時っていつですか？価格が激しく変動するからタイミングがわからないです……。

ざっくり説明すると価格が下がったときに買うのがおすすめだよ。

2022年11月現在、ビットコインの価格は、1BTC=200万円台を推移しています。今後の価格上昇を期待し、ビットコインを購入したいと考える方も多いでしょう。

本記事ではビットコインを購入するタイミングや今後の価格予想について解説しています。移動平均線やローソク足分析など、仮想通貨の購入に役立つ分析方法も紹介しているので参考にしてください。

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大前提：ほとんどの仮想通貨の価格はビットコイン(BTC)の値動きと相関性がある

仮想通貨の多くはビットコインの価格と連動した値動きを見せるのが一般的です。この状態は長らく続いており、ビットコインの価格が上昇すれば、ほかの銘柄も上昇の流れに続く可能性があります。

もちろんすべての銘柄や相場に相関性があるわけではありませんが、イーサリアムを筆頭にほとんどのアルトコインはビットコインの価格を追っているのが現状です。

このような背景からも仮想通貨の買い時・売り時の判断は、まずビットコインの相場を分析して慣れるのが良いでしょう。

ビットコインは流動性が高いから相場の分析にも向いているね。

仮想通貨・ビットコイン(BTC)の買い時・売買タイミングを解説

通貨名	ビットコイン
シンボル	BTC
注目度	★★★★★
取り扱い取引所	Coincheck/DMM Bitcoin/GMOコイン
時価総額	¥44,321,602,208,877.27(2022年11月24日現在)
公式HP	https://bitcoin.org/ja/

ビットコインは2022年初から下落基調にあり、2021年の最高値から75%以上下落した時期もあったため、長期投資を前提としているのであれば売るタイミングではなく買うタイミングになります。

また、先物取引ができる場合は売り(ショート)から入れば多くのタイミングで稼げるチャンスもあります。

ビットコイン(BTC)の将来性は？知っておきたいポイント

ビットコインは2022年に入ってから下落しており、2021年の最高値を更新できずにいますが、将来性には期待できるでしょう。

理由は以下の2つです。

ビットコイン(BTC)は上場信託として信頼性抜群
ビットコイン(BTC)が各国の法定通貨に

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ビットコイン(BTC)は上場投資信託として信頼性抜群

ビットコインは米証券取引委員会(SEC)で、上場投資信託(ETF)として承認される見通しが立っています。

この承認が通れば米ETF大手のプロシェアーズから、ビットコイン先物に連動した商品の取引が開始される予定です。このニュースにより一時的に落ち込んでいたビットコインの価格が急上昇し、2021年10月現在は700万円に達しています。

ETF化が認められるなら、ビットコインの運営体制やセキュリティが信頼できるってことだね。

ビットコイン(BTC)が各国の法定通貨に

2021年6月8日に中米エルサルバドルで、ビットコインを法定通貨として採用する「ビットコイン法」が可決されました。3か月後の9月7日には同法が施行され、法定通貨としての運用を開始しています。

ビットコインの法定通貨化は世界初の試みであり、国際的にも注目される金融政策です。エルサルバドルでの例が成功すれば、仮想通貨を法定通貨とする国がほかにも現れるかもしれません。

流動性の高さや安定性があるから、法定通貨として採用する法案が可決されたんだろうね。

どこまで上がる？仮想通貨の今後の価格変動やおすすめの買い時を解説

ビットコインはどこまで成長するのでしょうか。今後予定されているアップデートや海外投資家の意見も踏まえて、以下の2点について考察しました。

2024年初頭に迎える半減期を経て、価格上昇の可能性あり
2024年には最低でも798万円を超えるとの海外投資家の意見も
2025年には1,500〜1,600万円台に到達するとの見方も

それぞれ詳しく解説していきます。

2024年初頭に迎える半減期を経て、価格上昇の可能性あり

ビットコインには4年に1度、新規発行枚数が通常の半分になる半減期という仕組みがあり、半減期が訪れると翌年に価格が上昇する傾向があります。

2012年の半減期：12.35ドル→1000.63ドル
2016年の半減期：643.24ドル→2487.61
2020年の半減期：8821.42ドル→56.631ドル

次のビットコインの半減期は2024年に起こるため、価格が最高値から50%下落している現在に投資すれば大きなリターンを得られる可能性が高くなります。

ただ、半減期は回数を重ねるごとに価格へ与える影響が少なくなるから、できるだけ早く投資して次の半減期へ備えておくのがおすすめ！

2024年には1000万円前後に到達するとの海外投資家の意見も

ビットコインは2024年には現在の日本円価格で約1,000万円前後に到達すると予測する海外投資家もいます。

2024年は半減期が訪れるからか2023年より大幅上昇すると予測されており、2021年につけた最高値を更新する可能性が高いでしょう。

参考：zipmex

もしこの価格が実現すれば現在の価格から大きく上昇しており、ビットコインのガチホ勢の中から「億り人」が再び現れる可能性もあるでしょう。

このような価格上昇を予想する根拠は、ビットコインの価値が認められてデジタルゴールドと呼ばれるようになったことも一因であると考えられます。

2025年には1800万円台に到達する見込み

2025年には、ビットコイン価格は現在の日本円価格で1,800万円に到達すると予測している海外投資家もいます。

2025年は過去すべて大きな価格上昇をしてきた半減期の翌年であり、再び同じ傾向が出るのであれば大幅な価格上昇をする可能性は高いです。参考：zipmex

【必見】過去のビットコイン(BTC)価格暴落の理由は？

ビットコインはボラティリティが高く、現在までに価格の上昇と暴落を繰り返しています。過去に価格暴落が起こった際の理由も確認しておきましょう。

なぜビットコインが暴落したのかをしておくことで、今後の価格暴落へのアンテナを張ることができます。

2017年9月：中国政府による暗号資産への規制
2018年1月：バブル的高騰後の利益確定
2018年11月：ビットコインキャッシュの分裂騒動（ハッシュウォー）
2019年9月：Bakktのビットコイン先物・ハッシュレート急落
2020年3月：コロナによる金融市場への不安
2021年5月：中国政府のマイニング規制・著名人による否定的な発言
2022年5月：ステーブルコインUSTとTerra(LUNA)の大暴落
2022年11月：仮想通貨取引所FTXが破綻

それぞれ詳しく解説していきます。

※引用のニュース文については当時のニュースです。

2017年9月：中国政府による暗号資産への規制

引用：CoinMarketCap

2017年には中国政府が暗号資産交換業者に対して警告を実施したことにより、ビットコインを筆頭に仮想通貨の価格が大幅に下がりました。

14日のビットコイン相場は５営業日続落、過去１年余りで最長の値下がりとなっている。中国のオンライン取引所の一つがビットコイン取引の扱いを月末までに停止すると発表した。中国政府は仮想通貨の取り締まりを強めている。

ビットコインが大幅下落、中国の取引所が扱い停止と発表-2017年9月14日 23:45 JST

中国政府は暗号資産に対しての規制を強化し、特にビットコイン投資について警告を行っています。これによりビットコインの相場が値崩れを起こし、危機感を持った投資家が一気に手放したことで暴落したのでしょう。

中国政府による規制は今後もビットコインの価格を左右する可能性があるね。

2018年1月：バブル的高騰後の利益確定

引用：CoinMarketCap

2018年1月にはたったの1週間ほどでビットコインの価格が約36％も下落しました。今回の暴落は2017年末から続いていた価格低下により、利益確定に動いた投資家が多かったことが原因として考えられます。

仮想通貨ビットコインの価格がピークをつけてから、ちょうど1年。ピーク時に2万ドルに迫った価格は、2018年11月に一時4000ドルを割り込んだ。下落率は8割に及び、個人の投機マネーを呼び込んだ熱気はすっかり失われた。

1年で8割下落　ビットコインバブル崩壊の現場を歩く – 2018/12/1

また中国に続き韓国政府でも暗号資産交換業者を全面的に禁止するという情報が流れました。実際には間違った情報でしたが、ビットコインの価格を下げる一因となっています。

バブルのあとはやはり暴落する傾向があるんですね。

2018年11月：ビットコインキャッシュの分裂騒動（ハッシュウォー）

引用：CoinMarketCap

2018年11月にはビットコインキャッシュの分裂騒動により、ビットコインの価格が暴落しました。

11月のBTC相場はBCH分裂騒動の余波で下値のサポートを割り込み大幅に値を下げる展開となった。

2018.12.3【ハッシュウォー終戦】

事の発端は開発チームのひとつであるBitcoin ABCがコインベースルールを実行しようとしたことです。これに対してコミュニティ内で反発が起こり、Bitcoin ABCとBitcoin SVに分裂しています。

結果的にはBitcoin ABCがBHCの単位を引き継ぎましたが、この騒動により相場は大荒れとなりました。

ハードフォークが起こりやすいビットコインならではの騒動だね。

2019年9月：Bakktのビットコイン先物・ハッシュレート急落

引用：CoinMarketCap

2019年9月23日から26日にかけて、ビットコインは大きく価格を落としました。暴落の原因となったのはBakktが立ち上げたビットコイン先物と、ハッシュレート急落であると言われています。

ニューヨーク証券取引所の親会社であるインターコンチネンタル取引所（Intercontinental Exchange＝ICE）が設立したBakktは9月23日、Bitcoin（ビットコイン）先物取引サービスを開始した。

Bakktがビットコイン先物取引サービスを開始、価格1万115ドルからスタート

Bakktは先物取引を1万115ドルから開始しましたが、市場の反応はあまり良いものではなく、ビットコインの価格に影響を与えた可能性がありました。

ハッシュレート急落ではブロック生成が遅延したから、ビットコインの価格が下がったんですね。

2020年3月：コロナによる金融市場への不安

引用：CoinMarketCap

新型コロナウイルスの影響により、金融市場に不安が広がりました。ビットコインも例外ではなく、数日で95万円前後から50万円前後まで価格を下げています。

2020年3月1日には90万円台だったビットコインは、同月12日に突如大きく値を下げました。12日の始値は81万円台でしたが、終値では56万円台にまで下がっており、翌13日には一時的に42万円台まで下落しています。

コロナショックが仮想通貨（暗号資産）に与える影響は？価格動向を解説

デジタルゴールドと呼ばれるビットコインは株安においても価格が下がりにくいものですが、できるだけ資産を現金化するべく売りに動いたことが暴落の原因でしょう。

しかしその後は金融緩和が行われ、ビットコインの価格も100万円台まで回復しています。

新型コロナウイルスは世界中の投資家に大きな影響を与えたね。

2021年5月：中国政府のマイニング規制・著名人による否定的な発言

引用：CoinMarketCap

2021年4月には600万円台を推移していたビットコインの価格は、わずか1か月で300万円台まで暴落しています。この原因は中国政府によるマイニング規制と、著名人によるビットコインへの否定的な発言です。

中国人民銀行（中央銀行）を含む中国の証券、銀行規制当局などの１０機関は２４日、暗号資産（仮想通貨）の取引と採掘（マイニング）を全面的に禁止すると発表した。

中国人民銀、仮想通貨を全面禁止　「違法」と位置付け

中国政府の規制によりマイニング業者は事業を停止せざるをえず、中国国内でのマイニングが実質不可能となりました。

また電気自動車大手のテスラがビットコイン決済を停止したことも、ビットコイン相場に大きな影響を与えることとなっています。

イーロン・マスク氏の発言は仮想通貨の相場に大きな影響力を持っていますね。

2022年5月：ステーブルコインUSTとTerra(LUNA)の大暴落

2022年5月に、無担保ステーブルコインとして価格が1ドルに連動するようになっていたUSTが1ドルを下回り、USTの価格を保つために使用されていたLUNAの価格も下落し始め、1週間で100分の1まで暴落しました。

この暴落により仮想通貨市場は全体的に暴落し、ビットコインも当時約500万円から約340万円まで下落しています。

2022年11月：仮想通貨取引所FTXが破綻

2022年11月は、大手仮想通貨取引所のFTXが経営破綻をしてしまい、仮想通貨市場が全体的に暴落しました。

ビットコインも300万円台を推移していましたが、わずか2日で230万円台まで下落をしています。

2022年はTerraショックやCelsiusショックなど、仮想通貨市場が暴落する事態が頻発していますが、どちらもショック後は元の価格に戻っていません。

そのため、ビットコインがFTXショック前の価格やTerraショック前の価格に戻るには時間がかかると言えるでしょう。

長期投資をする場合は、価格が低迷している現在は絶好の買い場になるね！

過去の動向に見るビットコイン(BTC)の下落・売り時のサイン

過去のチャートを見てみると、ビットコインの価格が下落する前には何かしらの兆候があります。以下3つのポイントは売り時の判断材料になるので、しっかり確認しておきましょう。

各国政府による暗号資産への否定的な動き
世界的な企業・著名人による暗号資産への否定的な動き
その他世界的な不況など

それぞれ詳しく解説していきます。

各国政府による暗号資産への否定的な動き

過去にビットコインが暴落したタイミングを確認すると、2017年9月と2021年5月に中国政府による仮想通貨への規制がありました。

このように各国政府が暗号資産に対して否定的な動きを示した際には、ビットコインの価格が下落する可能性があります。特にマイニングが盛んに行われる国で規制が実施されると大きな影響があるでしょう。

政府による否定的な動きが確認されたら、直後の相場に注意しておくのが良さそうだね。

世界的な企業・著名人による暗号資産への否定的な動き

世界的な企業や著名人による暗号資産への否定的な動きや発言も要注意です。

実際に2021年5月には電気自動車大手のテスラがビットコイン決済を停止したことで、ビットコインの価格が暴落しています。この件ではCEOのイーロン・マスク氏がマイニングによる環境問題に関して発言したことも後押しとなっているでしょう。

仮想通貨には大企業も注目しているからこそ、否定的な動きがあれば価格に影響がありますね。

その他の世界的な不況など

世界的な不況に陥った際などにも仮想通貨の価格は暴落する傾向にあり、売り時と判断できます。

2020年から世界中で流行している新型コロナウイルスも、金融市場に大きな影響を与えました。今回のように世界的なパンデミックによる不況はそうありませんが、敏感にアンテナを張っておきましょう。

コロナウイルスの流行後に多くの投資家が現金化に動いていたよね。

また、2022年2月に起きたロシアのウクライナ侵攻を始めとする世界情勢もビットコイン価格に影響を与えます。

ロシアのウクライナ侵攻時はビットコイン価格は下落基調にあり、あまり上昇しませんでしたが、法定通貨の信用がなくなりビットコインのような仮想通貨に資金が流れる可能性があるため、必ずしもマイナスの影響を与えるわけではありません。

仮想通貨(ビットコイン)の買い時が分かる？テクニカル分析4選

仮想通貨の買い時を判断するには、テクニカル分析を身につけるのがおすすめです。ここでは基本的な用語から具体的な分析方法まで紹介します。

最初に知っておきたい基本的な用語
移動平均線
ゴールデンクロスとデッドクロス
ローソク足分析
ハッシュリボン

それぞれ詳しく解説していきます。

最初に知っておきたい基本的な仮想通貨投資用語

ビットコインなど仮想通貨の取引を行う前に、以下3つの基本的な用語について理解しておきましょう。

利確	利益が出ているときに保有する通貨を売却して利益を確定させること
損切り	保有する通貨が損失を抱える際に、売却して損失を確定させること
トレンド	相場が上昇と下降のどちらに動いているかの傾向や方向性

トレンドには上昇トレンドと下降トレンドの2種類があります。上昇トレンドは長い目で見たときに価格が上昇傾向にある相場で、下降トレンドでは反対に下降傾向に向かうのが特徴です。

一般的に上昇トレンドでは通貨を購入する方が多く、下降トレンドでは通貨の売却が多く見られます。

他にも抑えておきたい仮想通貨投資用語

・長期保有(ガチホ)…仮想通貨の値動きに関わらず、長期的に保有し続けること。
・塩漬け…仮想通貨を保有したまま売るタイミングを逃し、何もアクションを起こさないこと。
・狼狽売り…仮想通貨が下降トレンドに入った途端に、狼狽するように通貨を手放すこと。
・レバレッジ…手持ちの資金以上の取引を行う手法。国内ではレバレッジ倍率は2倍まで。「レバレッジ＝てこの原理」から
・裁定取引(アービトラージ)…取引所間の値差を利用して儲ける取引手法。
・デイトレード･･･1日でトレードを終わらせる手法のこと。

上昇トレンドに入ったからとすぐに通貨を購入せずに、チャートをしっかり分析しましょう。

移動平均線｜相場分析の基本

テクニカル分析を行う際に、まず移動平均線について押さえておきましょう。移動平均線は過去一定期間の平均価格を線グラフで表したものです。

平均線の計算に用いる過去の期間は以下のように指定できます。

5日移動平均線：短期線
25日移動平均線：中期線
75日移動平均線：長期線

例えば5日移動平均線であれば、過去5日間の平均価格がグラフ化されています。

移動平均線からは現在のトレンドを把握することができ、右肩上がりのグラフであれば上昇トレンドであると判断可能です。また右肩下がりのグラフの場合は、下降トレンドと読み取れます。

仮想通貨を購入するには現在のトレンドを把握するのが大事だから、まずは移動平均線の読み方を覚えようね。

ゴールデンクロスとデッドクロス｜売りも買いも一目瞭然

引用：TradingView

短期の移動平均線と長期の移動平均線から買いと売りのタイミングを判断可能です。この指標はゴールデンクロス・デッドクロスと呼ばれており、以下のように見分けられます。

ゴールデンクロス：短期の移動平均線が長期の移動平均線を下から上に突き抜けた状態
デッドクロス：短期の移動平均線が長期の移動平均線を上から下に突き抜けた状態

一般的にゴールデンクロスは買いシグナル、デッドクロスは売りシグナルとみなされます。

しかし短期の移動平均線が下から上に突き抜けていても、長期の移動平均線が右肩下がりの場合、厳密にはゴールデンクロスとは呼びません。

長期の移動平均線が右肩下がりのときは「ダマシ」の可能性もあるから注意が必要ですね。

ローソク足分析｜トレンドを見抜く

引用：TradingView

ローソク足分析を行うことで、時間が経過するにつれて価格がどのように変化したのかを詳しく把握できます。ローソク足から読み取れるのは以下4つの値です。

始値：ある期間の取引において初めに成立した価格
高値：最も高く成立した取引の価格
安値：最も安く成立した取引の価格
終値：ある期間の取引において最後に成立した価格

1本のローソクはボックス状の実体と上下に伸びたヒゲで構成されており、実体からは始値と終値、ヒゲからは高値と安値がわかります。

またローソク足と移動平均線は同時にチェックするべきであり、移動平均線の上部にローソク足があるチャートでは買い準備を行うのが基本です。

複数の分析方法を合わせて、購入タイミングを判断しようね。

ハッシュリボン｜過去15回中13回の上昇的中

引用：TradingView

ハッシュリボンはビットコイン専用の分析手法であり、ビットコインの発掘速度から購入するタイミングを分析できます。過去15回中13回の価格上昇を的中させているため、信頼性が高い分析と言えるでしょう。

ハッシュリボンを用いると以下の4つがひと目でわかります。

買いタイミング
貯蓄期間
下落注意
半減期

ハッシュリボンはビットコインの相場傾向を簡単に把握でき、取引に慣れていない方にもおすすめです。ただしビットコイン専用のインジケーターなので、ほかの銘柄を分析する際には利用できません。

移動平均線やローソク足など基本的なテクニカル分析を身につけておかないと、ほかの通貨の相場を判断できなくなりますね。

ビットコイン(BTC)のどこで買うべき？購入方法・買い方について

ビットコインはほとんどの国内取引所で購入が可能です。金融庁に暗号資産交換業者として認められている取引所は国内に31社あり、どこの取引所で購入するか悩んでいる方も多いでしょう。

仮想通貨の取引が初めての方であれば、シンプルな取引ツールが使いやすいCoincheckがおすすめです。

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日本円をCoincheckに入金する
取引所(販売所)にてビットコイン(BTC)を購入する

それぞれ詳しく解説していきます。

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1.Coincheckで無料口座開設する

Coincheckの利用が初めての方は、まず公式サイトから無料で口座開設を行ってください。

一般的に国内で取引所の口座開設を行うには以下が必要です。

メールアドレス
銀行口座
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上記3つを用意したら公式サイトの「新規登録」からアカウント登録を行います。Coincheckの口座開設はスマホアプリからも可能であり、早ければ登録した当日に取引を開始できるでしょう。

またCoincheckで仮想通貨を購入するには、二段階認証を設定しなければなりません。日本円を入金するまでに二段階認証まで終えておくのがおすすめです。

Coincheckでの口座開設はスマホアプリに表示されたとおりに行えば簡単だよ。

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2.日本円をCoincheckに入金する

アカウント登録と口座開設が済んだら、ビットコイン購入の準備として日本円を入金しましょう。日本円の入金方法には以下の3つが用意されています。

銀行振込
コンビニ入金
クイック入金

基本的には手数料のかからない銀行振込がおすすめです。

土日や祝日などで銀行振込が利用できない場合は、コンビニ入金やクイック入金を利用するのが良いでしょう。手数料は発生しますが、休日や時間を気にせずに好きなタイミングでの入金が可能です。

またコンビニ入金とクイック入金では手数料として、それぞれ770円が必要になります。

基本的には銀行振込を利用して、急ぎのときはほかの方法って感じで使い分けるのが良さそうですね。

3.取引所(販売所)にてビットコイン(BTC)を購入する

Coincheckではスマホアプリ、またはブラウザから仮想通貨を購入できます。

アプリから購入する場合には、販売所でビットコインを選択して「購入」をタップしてください。円建てで購入数量を指定し、確認画面に進むことでビットコインを購入できます。

ブラウザからの購入では販売所をクリック後、ビットコインを選択して購入数量を指定しましょう。合計金額を確認して「購入する」をクリックすることで購入が完了します。

販売所の取引手数料は無料ですが、取引を行うごとにスプレッドが発生するので注意してください。

Coincheckは板取引にも対応しているから、販売所での取引に慣れてから利用してみよう。

ビットコイン(BTC)以外の注目仮想通貨の今後の価格予想

ビットコインの取引に慣れたら、ほかの銘柄でも取引に挑戦してみてください。ここでは注目の通貨として以下5つの銘柄を紹介します。

イーサリアム(ETH)
エイダコイン(ADA)
リップル(XRP)
ソラナ(SOL)
ポルカドット(DOT)

それぞれ詳しく解説していきます。

イーサリアム(ETH)の今後の予測

通貨名	イーサリアム
シンボル	ETH
注目度	★★★★★
取り扱い取引所	Coincheck/DMM Bitcoin/GMOコイン
時価総額	¥20,426,422,893,694(2022年11月24日現在)
公式HP	https://ethereum.org/ja/

イーサリアムは時価総額2位の銘柄であり、アルトコインの中でも人気が高いのが特徴です。

世界中の企業がイーサリアムに注目しているため、今後も実用化による価値の上昇に期待できます。

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エイダコイン(ADA)の今後の予測

通貨名	エイダコイン
シンボル	ADA
注目度	★★★★☆
取り扱い取引所	BITPOINT
時価総額	¥1,512,707,669,865(2022年11月24日現在)
公式HP	https://cardano.org/

エイダコインはオンラインカジノ「Cardano」での使用を目的に開発された銘柄です。このためセキュリティ性に優れており、自動契約にも対応しています。

日本での認知度はあまり高くありませんが、世界では注目されているので今後の成長に期待できるでしょう。

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リップル(XRP)の今後の予測

通貨名	リップル
シンボル	XRP
注目度	★★★★★
取り扱い取引所	Coincheck/DMM Bitcoin
時価総額	¥2,664,825,400,001(2022年11月24日現在)
公式HP	https://ripple.com/

リップルは中央集権的な通貨であり、アメリカに拠点を置く「Ripple inc」によって管理されているのが特徴です。

ブリッジ通貨としての役割があるため、国際送金の簡略化ができると期待されています。

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ソラナ(SOL)

通貨名	ソラナ
シンボル	SOL
注目度	★★★★☆
取り扱い取引所	海外取引所
時価総額	¥716,149,835,311(2022年11月24日現在)
公式HP	https://solana.com/

ソラナは2020年にローンチされたばかりですが、2021年10月現在は時価総額で7位にランクインする銘柄です。

取引にかかる手数料が安く、安全性も評価されているため、DEX(分散型取引所)の基板としても注目を集めています。

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ポルカドット(DOT)の今後の予測

通貨名	ポルカドット
シンボル	DOT
注目度	★★★★★
取り扱い取引所	GMOコイン/bitFlyer
時価総額	¥860,566,835,170(2022年11月24日現在)
公式HP	https://polkadot.network/

ポルカドットは2020年5月にリリースされた新しい通貨ですが、海外ではポルカドットへの投資が盛んに行われています。

並列型ブロックチェーンを採用したことにより、スケーラビリティ問題が発生せず、イーサリアムキラーと呼ばれているのが特徴です。

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ビットコイン(BTC)は今後も値上がりの可能性が高い

ビットコインの買い時を判断するためには、移動平均線などのテクニカル分析の実施が重要です。

ハッシュリボンのように誰でも簡単にタイミングがわかるインジケーターもありますが、それだけに頼らず自分でチャートを分析する力も必要になります。仮想通貨で利益を上げるには正しい情報にもとづいて分析を行い、自分の中で取引ルールを作ることも大切です。

まずは少額からビットコインを購入して、少しずつチャート分析を身につけていきましょう。

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(監修者)新井智美

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保有資格
CFP(R)認定者・一級ファイナンシャルプラン二ング技能士(資産運用)・DC(確定拠出年金)プランナー・住宅ローンアドバイザー・証券外務員

プロフィール
個人向け相談（資産運用・保険診断・税金相談・相続対策・家計診断・ローン住宅購入のアドバイス）の他、資産運用など上記相談内容にまつわるセミナー講師（企業向け・サークル、団体向け）を行う傍ら、現在は年間300本以上の執筆・監修をこなし、これまでの執筆・監修実績は2,500本を超える。

専門・得意分野
家計・ライフプランニング, 住宅ローン・不動産, 老後資金, 教育資金, 結婚, 出産・子育て, セカンドライフ, 株式, 投資信託, NISA・iDeCo, 不動産投資, ふるさと納税

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