【2023年】仮想通貨は今後どうなる？将来性ない？仮想通貨市場と今後上がる可能性について個人投資家が徹底分析

仮想通貨は2021年にバブルが崩壊すると主張する著名人も複数存在します。「このまま投資を続けて大丈夫だろうか？将来性ないって本当？」と心配する投資家も多いでしょう。

本記事では世界から注目が集まった仮想通貨のトピックスを紹介しながら、主要な銘柄の今後について考察しています。これからどの銘柄に投資するかの参考として、ぜひ最後までチェックしてみてください。

仮想通貨市場の現在のチャートと世間を騒がしたニュース

まずは仮想通貨を代表するビットコインのチャートを見てみましょう。

2021年1月下旬にはビットコインの価格が400万円台から300万円台に一気に下降し、2月に相場が回復して500万円を突破しました。

その後は順調にブル相場(上昇相場)が続き4月14日には過去最高額である700万円を突破したことで、多くの投資家がビットコインの成長に期待していました。しかしテスラ社のビットコインによる決済の停止を受けて、ベア相場(下落相場)へと状況は一転しています。

このように企業や著名人の発表により日々相場は変動していますが、今後も仮想通貨の将来性に期待できると考えられます。

ここからは2021年上半期に世間を騒がせたニュースとして以下3つを紹介します。

2021年6月：エルサルバドル 法定通貨にビットコインを導入。社会実験の意味でも注目集まる。

2021年6月24日に中米エルサルバドルのブケレ大統領が、ビットコインを同国の法定通貨とすることを発表しました。

ビットコインを導入する狙いは人口の70％が銀行口座を持たないエルサルバドル人への救済です。多くの国民がビットコインを介して経済・金融活動に参加できるようになることが期待されています。

ビットコインの法定通貨化は世界初の試みであり、社会実験としても注目を集めました。

参考：YAHOO! JAPANニュース

2021年6月：中国のマイニング規制を受け、相場大暴落。ビットコインは一時3万ドルを割る。

2021年5月からマイニング規制が強まっていた中国では、6月に政府と金融当局がマイニング禁止の方針を打ち出しました。

中国が規制を強めるのは、デジタル通貨の導入とマイニングによる大量の電力消費が理由です。

これまで中国がビットコインのマイニングにおけるシェアの50％を占めていたことから、相場が大暴落しています。中国内のマイニング業界は壊滅に近い状態であり、ほとんどの業者が廃業に追い込まれているのが現状です。

参考：REUTERS

2021年5月：テスラ社イーロン・マスク氏、ビットコインの環境懸念を訴え、テスラ社でのビットコイン決済の停止。

2021年5月にビットコインが大暴落した原因は、テスラ社でのビットコイン決済の停止が原因であると話題になりました。

ビットコインのマイニングは大量に電力を消費するものであり、マイニングが盛んに行われる中国やイランなどは化石燃料に依存しています。EV車に力を入れるテスラ社のイーロン・マスク氏は環境懸念を訴えており、ビットコイン決済の停止につながったのです。

またビットコインに変わる仮想通貨の決済を検討すると発表したことでも注目を集めています。

参考：日本経済新聞

仮想通貨は今後どうなる？仮想通貨全体の将来性について

ビットコイン相場の変化や将来性を左右するトピックスについて見てきましたが、仮想通貨全体では将来性に期待ができるのでしょうか。

ここでは仮想通貨の将来性について6つの視点から考察していきます。

世界的な巣ごもり需要の加速はデジタル化を加速させ、DeFiやNFTの人気に繋がる

2020年の初頭から新型コロナウイルスが流行したことで、世界的な巣ごもり需要が加速しました。この状況を受けて「家に閉じ込められた人々はデジタル化されている」と表現する有識者もいるほどです。

巣ごもり需要の増加により、人気を集めたのが分散型金融システムであるDeFiとデジタルデータに唯一無二の価値を付与できるNFTです。

例えば米決済大手のスクエアはDeFiサービスを提供するためのプラットフォーム構築に力を入れています。また有名アパレルブランドのルイ・ヴィトンやNIKEがNFT化したアイテムを販売したことで注目を集めました。

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さまざまな決済手段に採用され、通貨のメインストリーム化が進む

仮想通貨の多くは決済手段を目的として開発されています。決済手段としての機能に期待できる銘柄を紹介しましょう。

イーロン・マスク氏が率いるテスラ社など実際にビットコイン決済を採用する企業もあります(現在は決済を停止中)。国内ではDMM.comやビッグカメラ、ソフマップなどが仮想通貨を用いた決済に対応可能です。

このように仮想通貨がさまざまな決済手段として採用されれば、通貨のメインストリーム化が進む日も訪れるでしょう。

投機が巻き起こすインフレの加速は、結果として投資家が別資産への投資を促すことになる

新型コロナウイルスの流行により経済が失速する中で、対応策として景気刺激策が実施されました。活発化した投機によりインフレが加速し、ドルや円の価値が下がると予想した投資家も多いでしょう。

インフレにより通貨の価値が減少することへのリスクヘッジとして注目されるのが、ビットコインをはじめとする仮想通貨です。

従来リスクヘッジとして挙げられていたのは不動産や株、金などでしたが、近年は仮想通貨もそこに加わりました。仮想通貨は希少性が高く意図して供給量を増やせないため、金融政策に振り回される心配がないと期待されています。

ブロックチェーン技術の応用により多くのテクノロジーが生まれていく

ビットコインやイーサリアムに採用されているブロックチェーンは、データを分散して管理するための技術です。単なる決済システムにとどまらず、医療現場での応用や物流管理など、さまざまな分野で活用が開始されました。

例えばブロックチェーンは理論的に改ざんが不可能であり、生産から廃棄までの過程を追跡できるトレーサビリティを担保するシステムとして採用されています。

また医療現場で応用する場合には、世界中の医療機関で行われる医療行為をその都度記録することが可能です。医療行為に関する情報を蓄積した巨大データベースを構築できれば、どの医療機関でも適切な治療を受けられる可能性が高まります。

デジタル資産が価値を持つことで、サイバー攻撃へのリスク管理意識が重要となる

ブロックチェーン技術の発展により、デジタル資産が価値を持つようになりました。

特にNFTがアート分野で話題になったことで、アーティストにとっては付加価値の設定やロイヤルティを支払う仕組みなど、経済的な可能性が今まで以上に広がっています。

しかしサイバー攻撃による盗難やデータの損失などがあるため、犯罪の標的にならないようにリスク管理をしなければなりません。しかも大企業のビジネスだけでなく、個人が標的となる可能性もあるので注意が必要です。

ボラティリティが激しい立ち位置から徐々に安定した資産価値になるとの意見も多い

現在の相場はブルからベアへと激しいボラティリティを見せていますが、今後は仮想通貨の資産価値は安定していくという意見も多く挙がっています。

ビットコインは「デジタル・ゴールド」と呼ばれるようになり、2020年に入ってから資産としての価値が見直され始めました。

そして注目すべきは大企業が仮想通貨をポートフォリオとして組み込んだことです。米IT企業のマイクロストラテジーや米決済企業のスクエアが、資産としてビットコインを取得しています。

これまでは仮想通貨バブルにより熱狂的な期待を寄せられていましたが、今後は地に足のついた状態で安定的に発展すると予想できるでしょう。

ビットコイン(BTC)の将来性・見通しについて

ビットコインは法定通貨として採用が決まっており、証券取引所においてETFとしての取引対象としても承認されました。

アメリカでの税制強化や中国での規制など懸念材料もありますが、価格の下落は一時的なものであり資産としての価値安定化が予想されています。

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ポジティブ：法定通貨化・各国ETF承認による価格の安定化

ビットコインは中米エルサルバドルで法定通貨として採用が決まったことで、下落相場から上昇相場に転換しました。仮想通貨の法定通貨化は世界初の事例であり、この試みが成功すればエルサルバドルに追随する国が出てくる可能性もあります。

またビットコインを投資対象に含めた上場投資信託であるビットコインETFの承認も価格の安定化を助ける存在です。

現在はバミューダ証券取引所とトロント証券取引所のみでETFが承認されています。今後アメリカでのETFが承認されれば、さらなる価格の安定化が期待できるでしょう。

ネガティブ：各国の税制強化・規制による投資の鈍化

ビットコインは各国の税制強化や規制により、一時的な価格の下落が見られました。アメリカのバイデン大統領が富裕層に対するキャピタルゲインの税率引き上げを予定していると明らかになったらです。

また中国ではビットコインのマイニングが全面的に禁止されたことで、価格相場に大きな影響を与えています。しかし裏を返せば今までシェアの50％以上を独占していた中国から、マイナーの分布が分散するということです。

税制強化や規制による投資の鈍化は懸念材料ではありますが、一過性のものでありビットコインの将来性に大きな影響を与えるものではないと予想できます。

イーサリアム(ETH)の将来性・見通しについて

今までのチャートを見るとビットコインの価格に連動する要素は否めませんが、ビットコインとは異なる値動きを見せる場面も出ています。

イーサリアムのスマートコントラクトを利用したDeFi市場が盛り上がっており、イーサリアムは今後の将来性に期待できるでしょう。

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ポジティブ：DeFi市場の活性化によるイーサリアムの価値上昇

DeFi市場が活性化すると、連動するようにしてイーサリアムの価格も上昇しています。なぜならDeFiサービスのアプリケーションはイーサリアムのブロックチェーン上に構築されているからです。

非中央集権型金融であるDeFiにとって契約を自動化できるスマートコントラクトの存在が欠かせません。

DeFi関連サービスであるDEXの総取引額が558億ドルに達した際には、イーサリアムの価格も過去最高額まで上昇しました。このようにDeFi市場が活性化すればするほど、イーサリアムの将来性にも期待できます。

現在DeFiサービスは世界中で数百種類を超えており、今後もサービス数は増え続け市場も活性化するでしょう。

ネガティブ：ビットコインの価格に連動する要素は否めない

イーサリアムの過去の値動きを確認してみると、ビットコインの価格に連動していることがわかります。ビットコインが過去最高額に達した際には、イーサリアムも同じように過去最高額を記録していました。

この傾向からビットコインが成長を続けていれば、イーサリアムの将来性にも期待できると考えられます。

しかし2021年4月にはビットコインが下落を続けているにもかかわらず、イーサリアムでは逆の値動きが見られました。ビットコインとの連動性は低くなっていますが、価格が連動する要素は完全に消えていません。

リップル(XRP)の将来性・見通しについて

リップルは国際送金の簡略化に成功しており、世界中で実用化実験が行われています。国際送金への需要が高まる今、リップルの将来性は期待できるものでしょう。

ただし米証券取引委員会により起こされた訴訟の結果次第で、価格が左右されるので注意も必要です。

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ポジティブ：グローバル化の加速による国際送金需要が高まる

リップルは国際送金の簡略化を目的として開発された通貨であり、RippleNetから送金した場合は約3秒後に送金が完了しています。また国際送金にかかるコストも低く、送金手数料はたったの0.0004ドルほどです。

現在、世界規模で人やお金のグローバル化が加速しており、海外で稼いだ収益を母国に送金するケースが増えています。しかし従来の国際送金システムを利用すると、時間とコストがかかるうえに正確に送金されないこともしばしばです。

送金システムとしてRippleNetが普及すれば、リップルの価値もさらに高まるでしょう。

ネガティブ：リップルの有価証券化における法規制

リップル社は2020年12月23日に証券法違反の疑いで、米証券取引委員会(SEC)から提訴されました。

SECの主張は「リップル社が米国の有価証券登録を実施せずにリップルを販売し、資金調達を行った」というものです。これに対してリップル社CEOのガーリングハウス氏は、SECと全面的に争う姿勢を見せています。

SECの提訴を受けて、各国の取引所ではリップルの取り扱いを一時的に停止することになりました。現在はリップルの取引を再開していますが、裁判の行く末がリップルの価格を左右する可能性は否定できません。

【2021年】今後上がる可能性のある仮想通貨は？

今後価格の上昇に期待できる仮想通貨の銘柄を4つ紹介します。

それぞれの銘柄について簡単に確認していきましょう。

ビットコイン(BTC)

通貨名	ビットコイン
シンボル	BTC
注目度	★★★★★
取り扱い取引所	Coincheck/DMM Bitcoin
時価総額	63,223,355,975,379円(2021年7月21日現在)
公式HP	https://bitcoin.org/ja/

ビットコインは時価総額No.1の銘柄であり、将来性が最も注目されています。中米エルサルバドルでは法定通貨として採用され、各国の証券取引所でもETF取引対象承認への動きが活発化しました。

資産としての価値が安定すると予想されているので、今のうちから少しずつ保有しておくのがおすすめです。

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イーサリアム(ETH)

通貨名	イーサリアム
シンボル	ETH
注目度	★★★★★
取り扱い取引所	Coincheck/DMM Bitcoin
時価総額	23,863,957,559,317円(2021年7月21日現在)
公式HP	https://ethereum.org/ja/

イーサリアムはスマートコントラクトにより自動契約を可能とした銘柄です。スマートコントラクトを利用したDeFi市場が盛り上がっているため、ビットコインを追いかける形で成長を続けています。

DeFiサービスが身近なものになれば、通貨としての価値も上昇するでしょう。

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エンジンコイン(Enjin/ENJ)

通貨名	エンジンコイン
シンボル	ENJ
注目度	★★★★☆
取り扱い取引所	Coincheck/GMOコイン
時価総額	99,913,025,405円(2021年7月21日現在)
公式HP	https://ja.enjin.io/

エンジンコインはオンラインゲームで利用する通貨として開発されました。現在、30を超えるゲームタイトルでエンジンコインを使ったアイテムの売買が可能です。

世界中で盛り上がるeスポーツの勢いとともに、エンジンコインの価値も上昇する可能性があります。

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ポルカドット(Polkadot/DOT)

通貨名	ポルカドット
シンボル	DOT
注目度	★★★★★
取り扱い取引所	GMOコイン/bitFlyer
時価総額	1,242,069,279,748円(2021年7月21日現在)
公式HP	https://polkadot.network/

ポルカドットはイーサリアムの創業者・ギャビンウッド氏が開発に携わったことで注目を集めています。異なるブロックチェーンをつなげられるため、取引所を介せずに異なる通貨同士の交換が可能になりました。

ポルカドットは保有するだけで報酬を得られるステーキングサービスにも対応しています。

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お金の知恵袋が注目するその他の今後上がる可能性のある仮想通貨

お金の知恵袋では以下3つの仮想通貨も価格の上昇に期待できるとして注目しています。

ソラナ(Solana/SOL)

ソラナは2020年にリリースされたDapps型ブロックチェーンです。高速処理を実現したことでイーサリアムの欠点を解消したと話題になっています。

ソラナはすでに100社以上と提携を結んでおり、今後はイーサリアムと同程度までの成長を期待できるでしょう。

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ヴィチェーン(VeChain/VET)

VeChainは中国政府が公認する銘柄であり、生産から廃棄までを追跡可能にするトレーサビリティ機能を有しています。

あらゆる商品にNFCチップとして埋め込むことで偽造品の流通を防げられ、拡大が期待される流通業界で注目されているのが特徴です。

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テゾス(Tezos/XTZ)

テゾスは2021年に入ってから価格が大きく上昇し一時は800円台を記録していました。

2021年7月現在は200円台を推移していますが、NFT事業への参入やフランス中央銀行との提携により、将来性が期待されています。

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仮想通貨の買い時はいつ？結局いつ買えばいいの？

仮想通貨を購入する際は以下2つのタイミングがおすすめです。

相場が暴落しているとき

どの投資にも言えることですが「安いときに買って、高いときに売る」のが投資の鉄則です。このため相場が暴落しているときに仮想通貨を購入するのが良いでしょう。

とは言え購入した価格よりさらに相場が下がる可能性もあります。100％儲けられる保証はありませんが、過去のチャート分析を行いパターンを見極めることで負けるリスクを減らすことが可能です。

仮想通貨関連の重要なニュース・著名人の発言を常にチェックする

仮想通貨は業界にとってプラスとなるニュースや著名人の発言により、相場が反応して価格が変動することが多々あります。

上記のようなニュースが報じられたタイミングで仮想通貨の価格は上昇していました。またテスラ社のCEOであるイーロン・マスクの氏の発言により、仮想通貨の価格が上下した過去もあります。

仮想通貨関連のニュースや著名人の発言には普段からアンテナを張っておきましょう。

今後伸びる仮想通貨が買える国内取引所

取引所によって取り扱う仮想通貨の銘柄はさまざまです。本記事で紹介した今後の伸びに期待できる銘柄が買える国内取引所を5つ紹介します。

Coincheck(コインチェック)

 

 

名称	Coincheck
おすすめ度	★★★★★
取引手数料	0円
送金手数料	変動手数料制
スプレッド	狭い
取引可能時間	24時間
最小発注量	500円相当から
特徴	取り扱い通貨数が国内最大級
公式HP	https://coincheck.com/ja/

コインチェックは国内取引所の中では取り扱い銘柄数が17種類と国内最大級です。販売所形式のためほかの取引所と比べてスプレッドは少し広めですが、初心者から上級者まで幅広い層が利用しています。

注目の銘柄としてはリップルやエンジンコインの購入が可能です。

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DMM Bitcoin

 

名称	DMM Bitcoin
おすすめ度	★★★★★
取引手数料	0円
送金手数料	変動手数料制
スプレッド	狭い
取引可能時間	24時間
最小発注量	0.0001BTC/0.01ETH
特徴	レバレッジ取引対応の銘柄が豊富
公式HP	https://bitcoin.dmm.com/

DMM Bitcoinでは33種類の銘柄のうち、31種類でレバレッジ取引対応可能です。現物取引はビットコイン、イーサリアム、リップル、ビットコインキャッシュ、ライトコイン、ステラ・ルーメン、イーサクラシック、オーエムジー、エンジンコイン、ベーシックアテンショントークン、モナーコイン、トロン、ジパングコイン、チリーズ、アバランチ、チェーンリンク、メイカー、ポリゴン、フレア、ニッポンアイドルトークン、アルゴランド、サンドボックス、アクシーインフィニティですが、それぞれ本記事で紹介した注目の銘柄に該当しています。

初心者は現物取引から始めてレバレッジ取引にも挑戦してみるのが良いでしょう。

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GMOコイン

 

 

名称	GMOコイン
おすすめ度	★★★★★
取引手数料	販売所…無料 取引所…Maker：-0.01%,Taker：0.05%(BTC,ETH,XRP,DAI) Maker：-0.03%,Taker：0.09%(その他)
送金手数料	0円
スプレッド	狭い
取引可能時間	24時間
最小発注量	0.00005BTC/0.001ETH
特徴	販売所と取引所を併せ持つ
公式HP	https://coin.z.com/jp/

GMOコインでは24種類の銘柄を扱っており、販売所は20種類、取引所は22種類の取引が可能です。注目の銘柄も販売所でシンプルに取引できるので、初心者にもおすすめできます。

リップル・テゾス・エンジンコイン・ポルカドットなど、おすすめの銘柄を6種類も扱っているので、さまざまな銘柄の取引をしたい方は利用してみましょう。

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bitFlyer

公式HP：https://bitflyer.com/ja-jp/

名称	bitFlyer
おすすめ度	★★★★☆
取引手数料	0円　※別途スプレットあり
送金手数料	0.0004BTC/0.0005ETH
スプレッド	狭い
取引可能時間	24時間
最小発注量	0.00000001BTC/0.00000001ETH
特徴	ビットコインの取引量が多い
公式HP	https://bitflyer.com/ja-jp/

bitFlyerでは19種類の銘柄を扱っており、ビットコインの取引量も国内最大級を誇ります。販売所と取引所のほかにレバレッジ取引に対応したツール「bitFlyer Lightning」も利用できます。

bitFlyerの取引所はビットコインのみなので、基本的には販売所メインで利用することになるでしょう。

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bitbank

 

 

名称	bitbank
おすすめ度	★★★★☆
取引手数料	0円
送金手数料	0.0006BTC/0.005ETH
スプレッド	狭い
取引可能時間	24時間
最小発注量	0.0001BTC/0.0001ETH
特徴	リップルの取引量が世界No.1
公式HP	https://bitbank.cc/

bitbankで取り扱う銘柄数は9種類とほかの取引所に比べて少なめですが、全ての銘柄を取引所で取引できるのが魅力です。販売所もスプレッドが狭いので余計な費用をかけずに取引を行えます。

また2018年にはリップルの取引量で世界No.1を記録しているため、取引量が多く安定した取引ができるでしょう。

仮想通貨が暴落する可能性・要因について

仮想通貨は各国の規制や税制強化により、いきなり暴落する可能性があります。

例えば、2021年6月には中国国内でビットコインのマイニングが規制されました。

またアメリカでは2021年4月7日にバイデン政権による税制強化が発表されています。

このようなニュースに反応して仮想通貨の相場は、ボラティリティが激しくなることも珍しくはありません。

しかしビットコインの法定通貨化やDeFi市場の活性化などプラスのニュースも多いため、今後も仮想通貨の価値上昇は期待できるでしょう。

まとめ-仮想通貨は今後どうなる？今後の見通しまとめ

仮想通貨は各国の政策や著名人の発言により、その価格が大きく変動しているのが現状です。

しかし世界的なパンデミックによるインフレへのリスクヘッジとして、仮想通貨は世界中の投資家から注目されています。ビットコインがデジタル・ゴールドと呼ばれるようなったのは、資産としての価値が安定し始めた証とも言えるでしょう。

今後の上昇が気になりますが、仮想通貨に関する多数のプロジェクトが活発に前進していることから、将来性にもまだまだ期待できると考えられます。

さらに価値が上昇する通貨も出てくるとみられるので、価格の低いうちに注目度の高い銘柄に投資しておくのもいいでしょう。

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